セブ島よろず日記(木曜会)

マクタン島に住む日本人を中心に毎週木曜日集合!
木曜会は特別な決まり事は有りません、会費もありません
セブでの日々の生活の中での体験談や悩み事、
困り事の相談や友人作り、暇つぶしなどの目的を持った人々の気楽な集会です
毎週木曜日午後1時より、マクタン島で行っておりますので気軽に来て下さい、

お問合せ:木曜会
Globe 0927-207-8388 オダ(幹事)
HP セブ島よろず日記(木曜会)

SUN 0943-515-6784 モンマ(幹事)
HP セブ、コルドバの夜は更けて
https://korudbagekkou.muragon.com/

HP  リタイア生活 セブ島のひま人 
  (マクタン島のブログです)https://plaza.rakuten.co.jp/walangpera/

HP 歳を忘れさせてくれるフィリピン
  (レイテ島オルモック支局のブログです)https://amigoaki.muragon.com/

HP セブ 案内所
https://1020642705.muragon.com/

トランプ大統領暗殺!? シリーズ5 (コルドバ月光)

最近、この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされているのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」です。


これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難されています。

その実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのです。


「核武装疑惑・テロリスト国家」=「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのです。
そして、彼らを一気にまとめて総攻撃するきっかけとなったのが、あの「9.11テロ事件」です。 

全世界を震撼させた大規模テロ攻撃です。この事件をきっかけに世界は一変しました。


このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。

まず、9.11テロ事件を振り返ってみます。


この事件は2001年9月11日、アメリカ本土において、オサマ・ビン・ラディン率いるイスラム過激派組織のアルカイダのテロリストが旅客機をハイジャックし、ニューヨークの世界貿易センターに乗客もろとも自爆テロを決行したという事件です。


この他にも……。

アメリカ国防省ビル(ペンタゴン)に一機が激突し、ピッツバーグ郊外に一機が墜落しました。


さらにツインタワーから数百メートル離れた第七ビルは、数時間後に崩壊。以上が9.11テロの概略です。


しかし、この同時多発テロ事件。全てがアルカイダの仕業によるものであるというアメリカの政府発表には、多くの疑惑があります。

まず、はじめに容疑者とされるビン・ラディン氏の一族は、ブッシュ大統領の一族とは、30年来のビジネスパートナーの間柄です。


ビン・ラディン一族とブッシュ家は石油会社を共同経営するなど、とても密接な関係にあります。そもそも氏は、洞窟に潜むテロリストなどではなく、アラブの大富豪の子息です。
ビンラディン一族は、ブッシュ家の仲立ちでアメリカの誇る大手軍需産業・カーライルグループに 巨額の投資をしており、その仲介者がブッシュ家なのです。


そして、9.11テロ後のアフガン侵攻・イラク戦争などの「対テロ戦争」で莫大な利益を上げたのは、他ならぬカーライルグループでした。

ツインタワーは、航空機の衝突後、わずか1~2時間後に完全に崩壊しています。


あまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩れたのです。このビル自体は外壁に網の目の鉄板が配され、旅客機何台分もの衝撃に十分耐えられるように設計されていたと、このビルの建設プロジェクト責任者であるフランク・マルティニ氏が証言しています。


さらにあまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩壊し、事前に階下での爆発音を聞いた多くの一般市民や消防士の証言もあります。またビル崩壊時の映像を再生してみると、崩壊するより早く階下で爆発している箇所がいくつも確認できます。


アメリカ国内で外国人組織が同時に4機ハイジャックすることでさえ難しいはずなのに、ビルを解体するくらい強力な爆発物を事前に多数、仕掛けておくなど、これほど大規模なことが、アラブの一テロリスト組織に可能でしょうか?

さらに、アメリカ国防省ビル(ペンタゴン)の激突現場に残された穴は、大型旅客機が突っ込んだ穴にしては小さすぎるという指摘があります。


建物が、主翼の幅に相当する損害をまったく受けていないのです。(※写真の飛行機は合成イメージ)そして、機体のほとんどは蒸発してしまったとされ、遺体も一つも見つかっていません。


同様に、ユナイテッド93号機の墜落事故現場においても機体のほとんどが蒸発したとされ、機体の大部分が見つかっておらず、遺体もひとつもありません。機体がほとんど蒸発し、遺体が一つも見つからないような旅客機墜落事故は、前代未聞であり珍事件です。それが二つも同時に起きたとなると、そもそも本当に航空機自体がこれらの事故現場に墜落していたのかと問いただしたくなります。


これほどまでに疑わしいアメリカの政府発表ですから、日本の国会でも追及した人がいました。

2008年1月の参院外交防衛委員会で民主党参議院議員の藤田幸久氏が、先ほどあげた疑惑以外にも、ハイジャックに使用された航空機の会社(ユナイテッドとアメリカンエアライン)の株取引が9月11日寸前までに、まるで事故を知っていたかのような不可解な売買が大規模に行われ、莫大な利益を手にした人がいることにも言及しています。


これらが、アラブの洞窟に潜む一テロリスト組織に可能なことではない!として、もっとはるかに巨大な世界的規模の組織の関与を示唆しています。


藤田氏は詳しい内容を本に書いて出版しています。

またさらに一番不思議なのは、イギリスの大手テレビ局BBCが、第七ビル(通称:ソロモンブラザーズビル)の崩壊約20分前に、生中継のニュースで「ビルが崩壊したようです」と先に流したことです。このニュース報道終了5分後に、第七ビルは実際に突然、音を立てて大崩壊するわけですが、このビルには旅客機も激突していませんでした。



生放送のニュース映像です。女性キャスターの右後ろにまだ第七ビル(ソロモンブラザーズビル)が建っているのが確認できます。


また、最後のコメント中に、突然中継が切られてしまうという不可解な映像です。当のBBC放送局は、「映像を紛失してしまったのでコメントできない」としています。この映像は当時のニュース映像を録画していた一般視聴者がインターネットで公開したものです。


これほどおかしな点の多い世界的な事件ですから真相を究明する人たちがあらゆる方面で資料を提供しています。

9.11テロについての疑惑を検証するDVDです。


この事件について、政府発表と食い違う科学的な証拠が800件ほどあるといわれています。


科学者や建築設計士などの専門家だけでなく、真相を求める犠牲者の遺族の方々、またテロを事前に予告されていた内部告発者など数多くの人々が米政府に対し、事実の公表を求めて、9年たった今も日々活動しています。

同じく、9.11テロの疑惑を検証する本の数々です。


アメリカ政府同様、日本政府の公式見解は、テロの首謀者はビン・ラディン率いるアルカイダの犯行としています。


しかし、最近のアメリカのNYタイムズとCBSの共同調査によると、政府の公式見解をそのまま信じている人はわずか16%、政府が何か隠していると思う人が53%、政府はまったく嘘をついていると思う人が28%、つまり、テロの当事国のアメリカ人でさえほとんどが、政府発表を信じていないのが現実です。日本の私たちはどうでしょうか?おそらくいまだに過半数の人が、政府発表のアルカイダ犯行説を信じているのではないでしょうか。

9.11テロ以来、世界の目の敵となったアフガニスタンとイラク。
とくにイラクはアメリカ主導の国連加盟国の連合軍による一方的な攻撃により、瞬く間に壊滅、占領されました。いまでも治安が安定しない現地では、連合軍の軍隊が駐留し続けています。


当時のアメリカのブッシュ大統領と日本の小泉首相は、大の仲良しで、ともに「対テロ戦争」をスローガンに一致協力しました。


日本政府は、テロ対策特別措置法を制定し、2001年から2010年1月15日まで海上自衛隊の補給艦と護衛艦をインド洋に派遣し、米英をはじめとする国連・多国籍軍の艦船に対して、洋上補給(給油)を行なって支援してきました。


もともとこの法律に基づく給油は、アフガニスタンにおけるアメリカの活動支援が目的であるとされていましたが、実際にはほとんど(8割以上)の燃料がイラク戦争のために使われていたことが米海軍の情報で明らかにされました。つまり、日本はイラク攻撃に大きく関与していたのです。


ちなみにこの「イラク攻撃」は、9.11テロのわずか4日後に議会で発案されていました。


最後にブッシュ大統領は、「9.11テロとフセインは、まったく関係なかった」と発言しています。
つまり「大量破壊兵器」も「アルカイダとの関係」も始めから「まったくの根拠ない嘘」だったわけです。

ここでざっと、9.11後のアメリカの動きを整理して追ってみます。
テロの「容疑者であるビン・ラディン氏が潜んでいる」また「彼を匿っている」としてアフガンが攻撃されました。


次に「大量破壊兵器を持ち、アルカイダを匿っている」としてイラクも攻撃されました。去年には、パキスタンの米兵も増兵し、戦闘の準備を整えました。そして、中東では珍しい親米国のサウジアラビアには多くの米軍基地があります。


あと残るのは、真ん中にはさまれた「イラン」のみです。

2007年には国連安全保障理事会が、満場一致でイラン核活動に対する制裁決議を可決しました。つまり、「核兵器を作る恐れがある国家」として、世界中がイランを非難することになったのです。国連安保理は、これ以降4度もイランに対して、制裁決議を行っています。


国連は全加盟国にも同様の経済制裁を要請し、EUは続く2008年にイランが核開発の停止を拒んでいるとして、関係者及び企業の大手銀行の資産を凍結するなど経済制裁を始めました。 


アメリカは、2007年以来、ことあるごとに同様の経済制裁を行い、2010年に入ってからも新たに追加制裁を行う動きです。同様に日本政府も、2007年からイラン対して経済制裁を実施しています。イランは相次ぐ、世界からの貿易停止措置と海外資産の凍結などの経済制裁で窮地に立たされています。


また戦争に向けて軍事訓練も開始して準備を整えています。イラン戦争は、いつ始まってもおかしくないという状態が続いているのです。戦争になれば、瞬く間にイランは侵攻され占領されてしまうのはいうまでもありません。



アメリカは、自国の覇権のために世界中の戦争に介入してきました。その裏側には、アメリカという国家でさえも自由に操り、自分たちの世界支配のコマとしている人たちがいるのです。



イランを支配し、中東制圧が完了したら、有力な国連非加盟国はなくなり、世界をほぼ国連の支配下に置いたことになります。




                           シリーズつづく





1990年イラクのクエート侵攻によって湾岸戦争の火ぶたは切られましたが、
歴史は繰り返すではないですがナチスドイツのポーランド侵攻を彷彿させ更に
9.11を切っ掛けにアフガン~イラク戦争の泥沼へ嵌り込んでいきましたが
9.11は旧日本軍の真珠湾攻撃を彷彿させるのは私だけでしょうか?
更に、「イスラム国」が力を持った切っ掛けは、皆さんもご存知の様に米国のCIAが
資金と武器援助を密かに行っていたからです。
以上の戦争で誰が利益を得たのでしょうか?
そして、現在進行中である北朝鮮の核爆弾とミサイル発射実験!そもそも核保有の
資金提供は、六か国協議の中で軽水炉の原発資金として得た資金援助で一気に核保有が
可能になったわけです、そして国際世論の情報操作を行い金正恩を追い込み始めた
ユダヤ資本は北朝鮮問題をどの様に決着を付けようとしているのでしょうか?
既に結論は出ているはずです。
                               コルドバ月光


×

非ログインユーザーとして返信する

あと 2000文字

※は必須項目です。